仮想通貨で90%以上の暴落を味わった猫のブログ

仮想通貨で90%以上の暴落を味わった猫のブログ

2016年夏に仮想通貨を始め、数ヶ月で100000%ほどの暴騰や90%以上の暴落、人類史上最高のバブルを体験しました。急変動しながらも着実に成長しているので今後が楽しみです。

時価総額50位以内の仮想通貨が日本の取引所でどれくらい買えるのか調べてみました ~2018年3月~

f:id:moneygamex:20180314172708j:plain

かにたまです。

日本は昨年、世界有数のビットコインの取引高を誇りました。そこで、本日は仮想通貨大国になった日本の取引所で時価総額50位までの仮想通貨が購入できるのか調べてみました。

 

 

時価総額50位以内の仮想通貨がどれだけ日本の取引所で買えるのか?

 

結論から述べますと、

14種類/50種類中

購入することができます。

 

※現段階で金融庁認可の以下の国内仮想通貨交換業者16社で購入できる通貨を赤枠で囲いました。

マネーパートナーズ、QUOINE、bitFlyer、ビットバンク、SBI バーチャル・カレンシーズ、GMOコイン、ビットトレード、BTCボックス、ビットポイントジャパン、DMM Bitcoin、ビットアルゴ取引所、エフ・ティ・ティ、BITOCEAN、フィスコ仮想通貨取引所、テックビューロ、Xtheta

 

※国内みなし業者のみで購入できるものは青枠で囲いました。

コインチェック、みんなのビットコイン、Kraken、バイクリメンツ、CAMPFIRE、東京ゲートウェイ、LastRoots、deBit、エターナルリンク、FSHO、来夢、ビットステーション、ブルードリームジャパン、ミスターエクスチェンジ、BMEX、bitExpress

 

f:id:moneygamex:20180314183531j:plain

f:id:moneygamex:20180314183219j:plain

f:id:moneygamex:20180314183221j:plain

f:id:moneygamex:20180314183225j:plain

f:id:moneygamex:20180314183228j:plain

Cryptocurrency Market Capitalizations | CoinMarketCap

国内仮想通貨事業者の取引所で購入可能・・・7種類

国内みなし業者の取引所で購入可能・・・7種類

 

f:id:moneygamex:20180314183937j:plain

なお、Cardano(ADAコイン)はミスターエクスチェンジという取引所で取引できるようですが、DEX(仮想通貨同士での取引のみ)であり、日本円では購入できないようですので除外しました。

 

 

日本は仮想通貨に非常に慎重

14種類のみの結果でしたが、みなし業者だけで扱っている時価総額50位以内の通貨が7種類(半数)もありました。

昨年、No1であったハッキング前のコインチェックさんが仮想通貨登録業者になれなかったように、多数の仮想通貨を扱っていることが「みなし業」の原因になっているのではないかと感じています。

コインチェックさんでは、昨年はダントツの取引量でした。資金不足ということも囁かれていましたが、登録業者になれなかったのは、匿名通貨を扱っているということが大きいと思っています。

 

法律などを見てもわかるように、日本は仮想通貨に対して慎重です。時価総額20位くらいのまでの仮想通貨でないと日本の取引所への上場は厳しそうです。

 

しかし、Zaifトークン等がOKで他の仮想通貨がなぜ駄目なのかさっぱりわかりません。

 

世界でも目を引く取引量がありながらBINANCEHitBTCPoloniexのような多数の通貨を揃えているような取引所が日本には(殆ど)ありません。こうなると、手数料も安い海外取引所を使う人が増えるのも当たり前だと思います。

 

上位の50銘柄中たった7つしか認められていないのは、仮想通貨大国という割には余りにも寂しい状態になっています。

 

 

世界で使われている仮想通貨が問題に!?

仮想通貨は世界で使うお金であり、日本のみで使うわけではありません。仮想通貨取引量がこれだけあって時価総額50位までの仮想通貨がこれだけしか購入できないのは日本のみです。米国、中国、韓国では殆ど購入できます。

 

手数料が高い取引所が多いのは、日本の仮想通貨の税金が高いので仕方ないと思っていますが、どうして世界で使えるお金、すでに価値を持っている仮想通貨が日本の取引所で取引が出来ないのかさっぱりわかりません。

 

shiodome.co.jp

なお日本の仮想通貨取引所の高い手数料は、経費で落とすことも可能です。ですので、取引回数や手数料の高さは必要以上に気にする必要はないでしょう。

 

他には、現在の仮想通貨登録業者への足かせになっていると思われる取引記録が見れない匿名通貨と、みなし業の扱いについては、早い段階ではっきりさせて欲しいのが本音です。

 

 

日本の仮想通貨市場はまだ未成熟

現状、時価総額50位クラスの仮想通貨でも殆どが購入できませんので、これらの通貨が欲しい場合には、海外の取引所で仮想通貨を購入するしかありません。

現在では、海外の仮想通貨を持っていてはいけない、という法律はありません。

 

しかし、これらは日本で扱っていないので日本円で購入できません。税金計算をする時にBTCなどの仮想通貨で購入しないといけないので、税金計算をする時に日本円換算にする必要あります。この税金の計算が、今の法律だと複雑で面倒すぎです。

 

丁度、確定申告の時期で少し前に申告し、今の所は連絡はありませんが、正直な所、これでいいのかな?という疑問が未だにあります。

 

できれば多くの仮想通貨が日本の取引所で扱えるようにするか、仮想通貨から仮想通貨の変換に税金がかからないようになると、より売買しやすくなり、活性化するのだろうなと感じています。

 

kabu-daytrade.com

仮想通貨の現状の法律はかなり厄介です。

上ブログの例のように、年末には、税金のために仮想通貨を売らざろう得ない状態になることもあります。

 

www.change.org

現状の法律を変える為に、上のようなキャンペーンも実施している方もいます。

 

 


人気ブログランキング

 良かったら応援お願いします~