仮想通貨で90%以上の暴落を味わった猫のブログ

2016年夏、ビットコインを購入し始めました。たった数ヶ月で所持中の一部の仮想通貨が100000%以上暴騰、90%以上暴落し、人類史上最高のバブルを体験しました。名称が暗号資産になってもこの変動した歴史を忘れないために暫くはこのタイトルでいきます!

コインチェックの和田晃一良社長、大塚雄介取締役の現在、資産は?

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かにたまです。

コインチェックがマネックスの出資を受け入れることが決まりました。

2017年末には、業界トップにまで登りつめたコインチェックの和田晃一良社長、大塚雄介取締役の現在がどうなっているのか記事にします。

 

 

和田社長、大塚取締役の今

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コインチェック株式会社、マネックスグループ株式会社の完全子会社化及び新経営体制のご報告 | コインチェック株式会社

↑2018年4月、コインチェックの新体制が発表されました。

和田元社長や大塚元取締役は2018年4月現在、共にコインチェックの執行役員になっています。

 

現在、和田社長はツイッターを再会しているようです。

かつては炎上までしたという和田ですが、最近の投稿を見ると流石にすっかり大人しくなってしまったという印象です。「喉元すぎれば暑さを忘れる」というようにまた時が経つと元に戻るのでしょうか。

話以前、和田社長が出会い系マッチングアプリ「ペアーズ」を利用していたという流出画像がありましたが、画像の転載もありますので、真実は闇の中です。 

 

「自粛しろ」という意見は見られるものの、現在は気にせず元気にツイートを再開されています。28歳の誕生日おめでとうございます。

 

一方、大塚取締役は、現在は自粛されており情報発信はしていません。

過去のツイートを見てみると、こんな時期もあったのですね。

 

※2018年8月追記しました。

 

 

コインチェック、マネックスの出資受け入れ 

巨額の仮想通貨が流出したコインチェック(東京・渋谷)は5日、マネックスグループからの出資を受け入れる方針を固めた。マネックスG傘下で経営改善を進める。現在の経営陣は不正流出の責任をとって退任する。新社長にはマネックスGの勝屋敏彦最高執行責任者(COO)が就き、信用回復を目指す。

 6日にも発表する。出資の方法については詳細を詰めている。出資金額は数十億円となる見通し。

以下、コインチェック、マネックスの出資受け入れ :日本経済新聞

 

現在の経営陣は、不正流出の責任をとって退任。新社長マネックスGの勝屋敏彦最高執行責任者(COO)が就くことになります。

 

 

ツイッターのトレンドに

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「コインチェック」「マネックスの出資受け入れ」が一時的にツイッターのトレンドになっていました。これは、まだまだコインチェックハッキング事件の注目度は高いということでもあります。

 

 

コインチェックの和田晃一良社長、大塚雄介取締役退任について

規模が小さい仮想通貨市場とはいえ、早い段階から身銭をきり、わかりやすさを重視して日本有数の取引所まで成長。

年末は、国内でも群を抜いた利益を上げるほどに成長しました。

 

会社のトップ含めた経営陣が代わるということは、会社そのものが別物になったと言ってもよく、個人的には、とても残念です。

 

株主はそのままということですので、和田社長や大塚取締役などが間接的に関わることになります。またマネックスに36億円+αで譲渡なら、最低でも数億円は筆頭株主である和田社長は手に入れているでしょう。20代ではかなりの資産を得たことになります。

 

しかし、金銭を得た以上に失った信用は大きいです。
一部からは、誹謗中傷は続いています。

特に2018年度は仮想通貨は下落相場でしたので、ハッキングが起こった際に売買だけでなく、出金もできなかったことで下落を見届けるしかなく、預けていた顧客からは怒りがおさまらない方もいらっしゃると思います。

その一方では、2人を擁護し、応援するツイートも多数みられています。 

 

 

取引所のハッキング問題は改善できるのか?

www.bitcoin77777.com

ハッキング被害に合いにくい分散化取引所は、中央がないために金融庁がデータを把握できず、日本の仮想通貨に対する税制では存在することが難しいです。

 

では、これからも日本でハッキング被害が起こるのでしょうか?

 

www.businessinsider.jp

ETHの生みの親であるヴィタリックさんは、例えば「プラズマ」という1秒間に100万件以上の取引(BTCなら15件ほど)が可能になればハッキングを防げるといいます。

 

「プラズマ」は、2018年内中には完成するといわれています。完成後には、最初に仮想通貨OMGに実装されるということで楽しみです。

ただ、現在はまだ「プラズマ」は実装できていませんし、しかも上記事を見ると「プラズマ」の分散化取引所の場合とあります。果たして100%の安全性が確保できるとしても日本政府は中央不在で動く分散化取引所を認めるのでしょうか?

 

そして、コインチェックでハッキングされたNEMも、NEM財団が追跡を諦めたことで「仮想通貨は盗まれる。盗まれたら犯人も捕まらない。」という悪いイメージがついたのは事実です。

 

Ledger日本正規代理店 ハードウェアウォレットジャパン 【日本語サポート】

長期保有するのであれば、しばらくはハッキングを防ぐために海外の分散化取引所におくか、レジャーナノSなどのコールドウォレットに保管しておくしかなさそうです。

 

現在、金融庁が入り込んでおり、強化されつつあるものの、正直、現状では大金を取引所に預けておくのは危険だと僕は感じています。