仮想通貨で90%以上の暴落を味わった猫のブログ

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2016年夏に暗号通貨(仮想通貨)を始め、数ヶ月で100000%の暴騰や90%以上の暴落、人類史上最高のバブルを体験。急変動も着実に成長しているので今後が楽しみです。

GMO、価格が安定した仮想通貨「GMO Japanese YEN」(ステーブルコイン)を2019年度にアジア地域で発行へ

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かにたまです。

GMOインターネットは先日、価値の安定したステーブルコイン「GMO Japanese YEN」をアジア地域で2019年度に発行する準備を開始すると発表しました。

 

 

GMO、「GMO Japanese YEN」をアジア地域で発行へ

GMOインターネット株式会社(以下、GMOインターネット)は、仮想通貨事業の領域における「決済」への参入を見据え、価値の安定した仮想通貨のステーブルコインを発行するべく、本格的に準備を開始いたします。

 ステーブルコインとは、主に法定通貨により価値を裏付ける等の方法で価格の安定性を持たせた仮想通貨です。GMOインターネットでは、法定通貨の日本円と連動した『円ペッグ通貨』を、GMOインターネットグループの海外戦略における統一ブランド(グローバル・ブランド)「Z.com」を通じ、「GMO Japanese YEN(ティッカーシンボル:GJY)」として、2019年度を目処にアジア地域へ向けて発行を開始する予定です。

 GMOインターネットは、仮想通貨事業を戦略的事業分野と位置づけ、これまでに仮想通貨の交換事業及びマイニング事業を展開しており、この度の『円ペッグ通貨』の発行を皮切りに、仮想通貨のボーダレスな取引を支援してまいります。

日本円と連動したステーブルコイン(円ペッグ通貨) 「GMO Japanese YEN(ティッカーシンボル:GJY)」を アジア地域で2019年度に発行 | GMOインターネット株式会社

 

「GMO Japanese YEN」のようなステーブルコインには、以下の3種類存在します。

法定通貨担保型・・・法定通貨に担保されています

仮想通貨担保型・・・他の仮想通貨により担保されています

無担保型・・・資産の担保が無く、スマートコントラクト機能により価値を安定

 

「GMO Japanese YEN」は、「法定通貨担保型」で日本円により担保されています。

 

 

「GMO Japanese YEN」発行の目的

途上国の多くが悩まされるハイパーインフレを解決するには、信用力の低い自国通貨に代わる通貨として、真の非中央集権化等の課題が克服される必要があるものの、ステーブルコインは解決法の一つとなり得ます。

また、先進各国で展開されるキャッシュレス決済化においても、通貨の違いを越え、世界標準の革新的な金融インフラとなるポテンシャルを備えています。

こうしたステーブルコインの中で、日本円に担保された「円ペッグ通貨」は、高い信用力と仮想通貨ならではの送金における手数料の安さとスピードを兼ね備えた理想的な通貨となる可能性が高いと考えています。

GMOインターネットは、「円ペッグ通貨」を発行することにより、信用力のあるボーダレスな取引を支援してまいります。

ステーブルコインの魅力は、仮想通貨同様に仲介手数料や送金手数料等が発生することがなく、国家の枠組みを超えてブロックチェーン上で安全かつ高速にやり取りできることが魅力ですね。

例えば、僕たちもUSDTのようなドルと変わらない仮想通貨を取引所で安価で簡単に購入できてしまうわけです。仮に日本円が暴落した時にUSDTを持っていれば、大きく資産を失わずに済むというわけです。

 

一方、ステーブルコインを発行している企業が倒産したり、「GMO Japanese YEN」の場合、担保の日本円の保有量が明確になっていない事や、日本円が暴落した時に機能を果たせなくなるリスクがありますね。

 

とはいえ、アジアでは為替レートが安定しておらず、1997年からタイを中心にアジア通貨危機が起こり、アジアの中では日本円が安定しているために需要はあると思います。

 

 

ステーブルコインで思うこと

結局、ステーブルコイン自体の価値は、その法定通貨に依存します。それならば、その法定通貨を最初から持っていたほうが良いわけです。

例えば、USDTを持っていも米ドルとは違い、米国で食品などの買い物ができるわけではありません。

そういった意味で僕にとってステーブルコインは緊急回費用の通貨という印象です。

 

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安定通貨でもこのようなJコインや、電子マネーのように、店舗等で利用できるとステーブルコインはより普及してくるのかと思います。

 

しかし、アジア圏では、銀行口座を持っていない等で日本円を購入できない人も多数います。ほとんどの人が口座を開設できて、ネット銀行などで簡単に交換できる日本と環境が違いますので「GMO Japanese YEN」がアジアで広がる可能性もあります。